真面目で勤勉!!労働生産性の高いドイツ人の働き方・仕事【日本人との違い】

真面目で勤勉!!労働生産性の高いドイツ人の働き方・仕事【日本人との違い】

労働生産性に差があるドイツと日本

ドイツ人は真面目で勤勉_会議中

昨今、日本では働き方改革が叫ばれています。長時間労働を是正することで人手不足や人件費高騰などの問題解決につながります。また、残業や休日出勤など社員の負担を減らすことで働きやすい職場を生み出します。
しかし労働時間が減ったとしても、生産性が低下してしまっては企業業績に悪影響が生じてしまいます。少ない労働時間でいかにして生産性を高めればよいのでしょうか。
そのお手本になるのがドイツ人の働き方です。OECDの調査によると、2017年の年間労働時間は日本人の1710時間に対してドイツ人は1356時間です。しかし、1時間あたりのGDPを見ると日本が47ドルであるのに比べてドイツは73ドルです。日本人と似て真面目で勤勉と言われているドイツ人はどのような働き方をしているのかを探っていきます。


労働者を保護するドイツの法規制

ドイツ人は真面目で勤勉_ドイツの国旗

ドイツでは労働時間法によって1日の仕事は8時間までと厳格に規定されています。これに違反した場合は経営者に罰則が科せられます。
日本にも労働基準法があり労働時間は週40時間と規定されています。しかし、労使協定により時間外労働が認められているため実際は規定以上に働くことが一般的です。また、ドイツには最低24日の有給休暇をあたえなければならない連邦休暇法があります。つまり、ドイツの企業経営者には決められた時間内で業績を上げなければならないという認識があります。


生産性を上げるドイツ人の働き方

ドイツ人は真面目で勤勉_仕事をするドイツ人女性

ドイツの労働生産性が高い要因は主に3つあります。
1つ目は、自分の職務内容が細かく規定されており、あらかじめ決められた仕事以外はやらなくてよいという考えが浸透しています。また、自分の業務に対して権限が与えられてるため、何かをする際に上司の判断を仰ぐ必要がありません。ドイツ企業の組織構造は日本よりもフラットなため、たとえ目上の人であってもはっきりと意見を主張しやすく上下関係を気にしなくてよい環境にあります。
2つ目は、仕事の内容を社内メンバーで共有していることです。日本企業のように特定の人間に業務が割り当てられていると、その人がいなければ仕事が捗らなくなってしまいます。一方、ドイツではチームで仕事を担当することが多いため、担当者が不在の場合でも他の社員が顧客対応できるように情報が共有されています。
3つ目は、無駄を最小限に抑えて最大の効果を上げるという考え方が浸透していることです。日本人のように夜遅くまで会社に残っていたとしても、周りから評価を得ることはできません。むしろ、時間内に仕事が終わらない人というマイナスのイメージを持たれてしまいます。
これら3つが労働生産性を上げる要因になっています。


ドイツの低サービス文化も生産性向上の要因

ドイツ人は真面目で勤勉_仕事でディスカッション

日本はおもてなしの国として海外からサービス精神の高さが評価されています。しかし、ドイツで日本と同じようなサービスを期待することは難しいです。例えば、レストランでは店の都合が優先されるためオーダーの際に長時間待たされることがよくあります。また、小売店も日本のコンビニのように24時間営業している店はなく日曜日や祝日は閉まっています。
サービスを受ける消費者の立場からは不便ですが、労働者にとっては過剰なサービスをしなくてもよいという利点があります。日本のサービス業の労働生産性はドイツの3分の2です。1人の客に対して長い時間をかけて丁寧な対応が求められていないドイツ文化も生産性を高めている1つの要素となっています。


日本の労働生産性向上には消費者の意識変化が必要

労働生産性向上のためには、消費者の立場からできることもあります。それは、今まで当たり前に受けていたサービスを見直すことです。常にお客様優先の接客業をはじめ買った商品への丁寧な包装や荷物の時間指定再配達などは、日本が世界に誇れるサービスです。
しかし、その裏で働き手には長時間労働などの重い負担が強いられています。生産性の向上のためには、他国から見て過剰なサービスの中で必要のないものや自分でできることを取り除くことも必要です。


まとめ

ドイツ人は真面目で勤勉_仕事を楽しむドイツ人

ドイツ人が働く時間は日本人よりも少ないにもかかわらず、日本人よりも高い生産性を上げています。法律で労働時間が厳格に定められているため決められた時間内に仕事を終えなければなりません。その意識が高い生産性を生む働き方につながっています。また、日本のような過剰なサービスを行わない文化も働き手から見るとメリットになります。日本が生産性の向上を目指すならば、働き手だけではなくサービスの受け手も意識の変化が必要だと思います。